会社情報
株式会社荒川印刷は、昭和9年の会社創業以来、印刷・情報加工を通したトータルソリューション企業として、印刷物の制作・製造を通じ、地域社会・経済の発展に貢献してまいりました。
近年では、印刷物に関連する物流業務、ウェブサイト作成など、多様化するお客様のニーズにお応えして事業領域を拡げております。
「お客様のお悩みを共有し、その解決策を情報発信の分野からご提案すること」が、それらすべての事業に共通する私たちの姿勢です。
これからも、お客様の一番のビジネス・パートナーとして思い浮かべて頂けるよう、ベストを尽くします。
会社概要
- 社名
- 株式会社 荒川印刷
- 所在地
-
- 本社
〒460-0012 名古屋市中区千代田二丁目16番38号 Googleマップで見る
TEL 052-262-1006(代)
FAX 052-262-2296(代) - MLセンター
〒460-0012 名古屋市中区千代田四丁目8番8号 Googleマップで見る
TEL 052-324-8308
FAX 052-324-8309 - ODS事業部
〒460-0012 名古屋市中区千代田四丁目8番8号 Googleマップで見る
TEL 052-331-1008
FAX 052-331-1083 - FS事業部
〒460-0012 名古屋市中区千代田四丁目8番8号 Googleマップで見る
TEL 052-339-1331
FAX 052-331-1083
- 本社
- 創業
- 昭和9年
- 設立
- 昭和42年3月
- 代表者
- 代表取締役社長 平井 議顕
- 資本金
- 3,600万円
- 取引銀行
- 名古屋銀行 上前津支店
三菱UFJ銀行 鶴舞支店
みずほ銀行 名古屋支店 - 事業内容
- オフセットおよびオンデマンド印刷物の制作・製造・加工、印刷物の在庫管理・発送代行、印刷物の原稿作成およびその支援、個人情報管理、Webサイト・オンラインシステム・電子書籍等の制作
アクセス
- 株式会社荒川印刷(本社)
- MLセンター / ODS事業部 / FS事業部
沿革
- 昭和9年
- 名古屋市千種区で荒川太郎が創業。
- 昭和36年~41年
- 最新の製版、印刷機器を設置し、近代化を図る。
- 昭和42年
- 中区千代田三丁目に本社ビルを新築。株式会社荒川印刷を設立、資本金1,200万円。
- 昭和43年~47年
- 外国語印刷に対応するためIBM植字機を導入し欧文部門を設立、併せてハイデル高速印刷機等を導入、近代化を図る。
通産大臣賞(43年)、通産局長賞、日軽印会長賞等多くのコンクールに入賞。 - 昭和58年
- 創業50年を記念し、多様化、高度化する需要に対応するため新社屋を新築、移転。
- 昭和63年
- 画像処理対応、各種FD変換による文字データ加工を取り入れた最新組版システムを導入。
- 平成2年
- 資本金を1,800万円から3,600万円に増資する。
また21世紀へ向けての経営5ヶ年計画である「ビジョン5」を発表・スタート。 - 平成7年
- 印刷市場のデジタル化にそなえデジタル推進室を設置。
- 平成10年
- 製品の管理・発送業務の一元化を図るため物流センター(現MLセンター)を開設。
- 平成11年
- 生産部内に製本課を設置。これにより、組版から製本までの自社一貫作業が実現。
- 平成15年
- 環境にやさしい企業を目指し、ISO14001認証取得及び名古屋市エコ事業所認定を取得。
市場の短納期化ニーズに対応するためオンデマンド事業部(現ODS事業部)を開設。 - 平成16年
- 中区千代田四丁目に社屋を新築し、物流センター(現MLセンター)とオンデマンド事業部(現ODS事業部)を移転、業務の効率化を図る。
社団法人(当時) 日本印刷産業連合会が定める「印刷産業環境優良工場」に認定。 - 平成18年
- 取扱説明書の企画・編集から印刷・製本までワンストップで対応可能とするマニュアル事業部を、中区千代田三丁目に開設。
プライバシーマークを取得。 - 平成22年
- Webを含む多角的なニーズに対応するため、クロスメディアチームを設立。
- 平成23年
- 社団法人日本グラフィックサービス工業会の作品展にて、厚生労働大臣賞を受賞。
- 平成24年
- クロスメディアチームを発展させ、トータルソリューション部を設立。
- 平成27年
- 全日本印刷工業組合連合会のCSR認定制度において「ワンスター認定」を取得。
- 平成29年
- 封入発送業務の拠点として中区千代田三丁目(旧マニュアル事業部跡)にFSセンター(現FS事業部)を開設。
- 令和3年
- なごやSDGsグリーンパートナーズの認定優良エコ事業所に認定。
全印工連CSRワンスター認定を更新。
愛知県SDGs登録制度に登録。 - 令和4年
- 名古屋市SDGs推進プラットフォームに登録。